試用期間中の退職理由は？履歴書・職務経歴書に書くべき？
転職すると、会社によっては1カ月～6カ月の試用期間がありますよね。「試用期間中に退職したい場合、どうすればいいの？」「試用期間中に退職したことを履歴書に書くべき？」など、試用期間中の退職で悩む人も多いのではないでしょうか。
「試用期間」で退職することはもちろんできますが、辞めたいからとメールや電話で一方的に伝えたり、即日に退職したりするのはNG。退職日までに雇用保険などの手続きや、引き継ぎが必要だからです。
また、次に転職する際の履歴書や職務経歴書には、試用期間中の退職も職歴として記載するほうが無難です。
今回は試用期間中の退職について、トラブルにならない退職理由の伝え方や退職手続きの手順、履歴書・職務経歴書への書き方を詳しく解説します。
試用期間中に退職する場合の退職理由の伝え方・切り出し方
試用期間中での退職となると、辞めたい理由をどう伝えるべきか困るもの。
「会社の風土や業務内容が自分に合っていなかった」「人間関係が悪かった」など、職場環境を退職理由にするのはNG。角が立って退職日まで働きづらくなったり、トラブルを招いたりする可能性があるからです。
試用期間中にトラブルになりにくい退職理由の伝え方と、退職を申し出る際の切り出し方を詳しく解説します。
試用期間中に辞めたい！どんな理由なら円満に退職できる？
退職の理由を述べるときに、会社のせいにするのはNG。
「私の勝手な都合で」「私の能力が足りなかった」など、原因は自分にあるという点を明確にして伝えましょう。
退職意思を伝えた後も、退職日までは出勤しないといけません。また引き継ぎや退職手続きなどもあるので、できるだけ角が立たないようにすべきです。
ただし、次のような退職理由であれば会社側も納得せざるを得ないので、ありのままを伝えましょう。
- 配偶者の急な転勤についていくことになった
- 介護など家庭の事情で続けるのが難しい
- 病気など健康上の理由で働けなくなった
退職を引き止められた場合は、次の記事を参考にしてください。
周囲への配慮も忘れずに！適切な退職の切り出し方
退職を切り出すときのポイントは、次のとおり。
- 就業時間外に切り出す
- まずは直属の上司に伝える
- 退職の話とわからないよう声をかける
- 相談するような形で切り出さない
- 強硬姿勢をとらない
退職は個人的な話なので、仕事で忙しい就業時間中は避けるのがマナー。
また他の社員への影響も考え、まずは直属の上司に「ご相談したいことがあるのですが」など、退職の話とわからないよう時間を作ってもらいましょう。
「◯月◯日をめどに退職することを考えています」など、柔らかく聞こえつつも「退職する意思ははっきり持っている」と伝わるような言い方にしましょう。
退職の切り出し方については「退職切り出し方の正解は？円満退職できる上司への伝え方や報告マナー」で詳しく解説しています。
試用期間中に辞めたい場合、退職は可能？いつまでに伝えるべき？
試用期間中でも退職は可能ですが、即日退職できるわけではありません。
まずは就業規則に退職時期についての記載があるか確認し、あればそれに従いましょう。就業規則に記載がない場合、2週間前までに退職意思を伝える必要があります。
試用期間中に退職意思を伝えるタイミングと、そもそも試用期間とはどのようなものか、詳しく見ていきましょう。
退職を伝える期限は就業規則を確認、記載なしなら2週間前までに
試用期間中に退職することを決めたら、就業規則に退職日についての記載があるか上司に確認しましょう。就業規則の内容は会社によって違います。
たとえば「1カ月前までに退職願を提出する」と書かれている場合は、1カ月前までに口頭で伝えるだけではなく、きちんと退職願を書いて提出する必要があるのです。
試用期間は履歴書や面接だけではわからないことを見極める期間
そもそも試用期間とはどのようなものなのでしょうか。
試用期間とは「雇用側が採用者について、一定の期間を区切りその能力や勤務態度など、面接だけでは分かりにくい適性を見極めるための期間」です。
試用期間中でも労働契約はされていますから、労働者には給料や福利厚生を受ける権利（一定の労働条件の場合は除く）があります。ただし給料は正式採用に比べ低いことも。
基本的には試用期間が終了すれば、そのまま本採用です。多くの場合はその際に面談が行なわれ、給与等について再度確認されます。
しかしこれは社会人としてマナー違反ですし、会社によっては損害賠償を請求されることもあるので絶対にやめましょう。
試用期間中に辞めるかどうか、迷っている人はこちらの記事を参考にしてみてください。
試用期間中に退職意思を伝えた後にすべきこと
試用期間中に退職意思を伝える方法をここまで解説しました。
退職意思を伝えたら、次のことを行ないましょう。
- 退職届または退職願を書く
- 退職日や給料、福利厚生の手続きを確認する
それぞれ詳しく解説します。
試用期間中であっても退職届が必要な場合もある
まずは退職届について就業規則に記載があるか、退職を切り出した後に上司または担当者に確認しましょう。
試用期間中であっても、退職届の提出が必要な場合も。
退職届または退職願をきちんと提出し受理されたということは、双方が退職に合意したという証明にもなります。
退職願・退職届の書き方は、「退職願や退職届の正しい書き方とは？違いやマナーをわかりやすく解説！」で詳しく解説しています。
自分の都合でなく会社都合で退職する場合、退職理由は「退職勧奨により」「希望退職に応じて」と明記しましょう。
会社都合の主な例は次のとおり。
- 倒産・事業所の廃止
- 経営悪化などに伴う人員整理
- 解雇
「倒産・事業所の廃止」や「経営悪化などに伴う人員整理」は致し方ない部分も大きいので、転職への影響が小さくなります。
しかし解雇の場合「本人に何か問題があるのでは」と悪印象になってしまいます。その場合上司から何も指示がなければ「一身上の都合」としておいたほうが、転職は有利になります。
自己都合退職と会社都合退職の違いについては、次の記事を参考にしてください。
退職が決まったら確認しておきたい3つのポイント
試用期間内で退職する際、総務担当者に次の点を確認しましょう。
- 退職日
- 給料の支払日や支払方法
- 社会保険や雇用保険、年金など所定の手続きがなされるか
正規の手続きがなされないと、退職後に自分が不利益を被るおそれがあります。会社の総務担当者に確認してください。
転職で不利になる？試用期間中の退職は履歴書に書くべきか
会社によって「試用期間中の退職で評価が下がることはない」「少しでも勤めたのなら、履歴書・職務経歴書にもきちんと書くべき」など考えは異なります。
どの会社がどのように判断をするかは分からないので、試用期間中でも履歴書・職務経歴書には書いておいた方が無難です。
履歴書や職務経歴書に、試用期間中の退職を書かないことによる主なリスクとして、次の例が挙げられます。
- 同じ業界の場合「前職を試用期間中に辞めた」と知られる
- 「採用前に嘘をついた」と不信感を持たれる
- 「経歴詐称」として解雇につながる
前職は雇用保険や厚生年金の手続きで前職が知られる可能性があります。
入社後に「試用期間中に退職した会社の職歴が履歴書・職務経歴書に記載されていなかった」と知った場合、不信感を持たれるおそれも。
退職理由をポジティブに言い換える方法は、次の記事で紹介しています。
転職がうまくいかないと感じたら、ぜひ次の記事も参考にしてくださいね。
試用期間中でも退職の手続きに変わりはない！
試用期間であっても、退職の手続きに変わりはありません。社会人として、電話やメールなどで一方的に退職を申し出たり、手続きもせず会社に行かないという行動は避けるべきです。
所定の手続きと引き継ぎを行ない、円満に退職しましょう。
また履歴書・職務経歴書には、試用期間中に退職した会社の職歴も記載したほうが無難です。
試用期間中の退職であっても、転職先の企業へ入社後に発覚した場合、不信感を持たれたり解雇されたりするリスクもあります。
転職の面接では、前向きな退職であることをしっかりアピールしましょう。
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