離職率とは?平均値や計算方法、転職に役立つ調べ方を徹底解説!

離職率とは?平均値や計算方法、転職に役立つ調べ方を徹底解説!

転職活動の基本は、企業の情報を集めることですよね。

労働条件や応募資格など気になる情報も沢山ありますが、その中で「離職率」に注目している方も多いのではないでしょうか。

あまりデータとして公開されないものですが、長く働きたいと思うなら気になるポイントだと思います。

しかし、離職率の数字を見ているだけでは、ただ「離職率が高いからダメ」という判断しか出来ません。

そうならないためにも、企業データとして知っておきたい「離職率」の知識について解説していきます。

まずは基本!「離職率」について学ぼう

「離職率」という単語を聞いたことがない!という方は少ないかと思います。

転職活動をするのであればやっぱり気になりますし、知りたい数字のひとつですよね。

その単語のイメージから「その会社から離職した人の割合」であることは大体想像できますが、実はひと目見ただけでは自分が望んでいる「離職率」の情報かどうかはわからないんです!

「離職率」の計算方法はとっても単純

なぜ「離職率」の数字が自分が望んでいる情報かどうかわからないのか…それにはまず、離職率の計算方法をご紹介する必要があります。

とはいえ、離職率の計算方法はとってもシンプルで

当該期間に離職した人 / 在籍者の人数 * 100(%)

というのが一般的です。

例えば社員200人いる会社にて、1年間に5人の離職者が出たとしましょう。上記の式に当てはめますと離職率は「5/200*100=2.5%」となります。

提示している離職率の「分母」と「分子」をしっかり見る!

ここで注意していただきたいのは、提示されたデータの「離職率」は「何を分母として、何を分子としているのか」です。

例えば先程の例で言えばある1年間を対象として算出した離職者数でした。

しかしながら、「新入社員として20人採用し、1年間の間に5人が離職した」というケースでの離職率ですと、「5/20*100=25%」と、その数字は先程の10倍に膨れ上がります。

もちろん期間も1年ではなく、「新入社員が3年以内に離職する割合」「中途採用した人が2年の間に離職する割合」など、計算の分母によって当然ながら分子も大きく変わってきますし、離職率として算出される数字も変わります。

転職活動のための情報収集をしている際、離職率を調べることもあるでしょう。

その際に分母と分子をしっかりと見ていないと「(全体の離職率は低いのに)この会社は離職率が高いな」と判断してしまったり、その逆の判断をしてしまう可能性もあります。

ただ「離職率」という数字を見るだけではなく、「どういった人の離職率なのか」をきちんと知った上で判断する必要があると言えるでしょう。

離職率って計算方法は同じでも、どの人たちをピックアップするか、どの期間をピックアップするかで大きく変わるんですね。

しかし、どの分母を見るのがいいんでしょう?

自分が知りたい分母がいいでしょうね。

新入社員がどれだけ定着しているのかを見るなら、新入社員の在籍期間、人数のみをピックアップした離職率がいいでしょう。

在籍社員全員を対象とした離職率も、全体的な傾向がわかりやすいですね。

実際のデータを見る!離職率の高い業界・低い業界

会社によって離職率が違うことはみなさんご存知の通りかと思いますが、やはり離職率の高い業界と低い業界が存在します。

どうせ転職するのであれば、業界的にも離職率が低い業界の方がいいな…と思う方も多いでしょう。

そこで、厚生労働省の「新規学卒者の離職状況」を参考に、離職率が高い業界、低い業界などを調べてみました。

離職率が高い業界は「サービス業」や「教育業」

中学卒業者・高校卒業者・短大卒業者のデータもあるのですが、今回は4年制以上の大学の卒業者(新卒)のデータを参考にしています。

全体的な傾向は大きく変わりませんのでご安心ください。また、離職率の数字は1年目/2年目/3年目での離職率を記載しています。

業界名 離職率 業界の内容
生活関連サービス業・娯楽業 20.6/35.8/47.9 美容室やパチンコなど
宿泊業・飲食サービス業 19.9/37.7/50.5 ホテルマン、飲食店店員など
教育・学習支援業 20.4/32.6/47.3 塾講師、教師など

全体的にサービス業の離職率が高くなっています。続いて不動産業や専門・技術サービス業、小売業と続いていきます。

人に接する業界はストレスが溜まることも多く、給与も低めであることが多いため離職率が高い傾向にあるようです。

離職率が低いのは、ちょっと意外?な業界

対して、離職率が低いのはちょっと意外と思える業界かもしれません。

業界名 離職率 業界の内容
電気・ガス・熱供給・水道業 2.7/5.5/8.5 熱供給業・電気業など
鉱業・採石業・砂利採取業 5.5/7.3/12.4 鉱山開発・鉱物運搬など
製造業 5.8/13.0/18.7 食品製造・繊維工業・鉄鋼業など

僅差で「金融・保険業」が続き、情報通信業や運輸業なども低めの離職率となっています。

特に電気やガスは圧倒的で、給与の高さと安定度の高さから離職率が低いのでしょう。鉱業や製造業はサービス業と違い人と接することがなく、また給与が高いケースも多いため離職率が低いのかと考えられます。

「離職率が高い=悪い会社」ではない!

離職率が高いと悪い会社、というイメージを少なからず持つかと思いますが、一概に離職率が高いから悪いとは言えません。

会社の規模が大きければそれだけ離職する人数も多くなりますし、事業転換や事業を拡大するなどの出来事がきっかけで離職する人も少なくありません。

離職率が低い会社でも平均年齢が高く、今更転職を考えていないような人が多い会社である可能性もあります。

確かに離職率が高いと気になってしまう部分はありますが、離職率のみで判断するのは早計と言えます。

データで見ると圧倒的な差ですね…。

数字だけ見ると離職率が高い業界は避けたほうがいいのかなとも思うのですが、どうでしょう?

入職率と離職率を合わせた別のデータでは、離職率が高い業界は入職率も高いんです。

また、離職率が高い業界は、転職しやすい業界とも言えます。

数字だけじゃなく会社そのものを見て考えてみてくださいね。

離職率だけじゃない!「定着率」や「入職率」も見てみよう

ついつい離職率だけを見てしまいがちとなりますが、他にも「どれだけ社員が長く勤続しているのか?」などを判断する数字があります。

「定着率」や「入職率」、そして「平均勤続年数」といった離職率以外の数字もきちんとチェックすることで、より深くその企業のことを知ることも出来ます。

このトピックでは、これらの数字の意味や、そこから知ることが出来る情報などについて解説していきます。

「定着率」は「離職率」と相反する確率

「定着率」とは、実は一般的な定義があるわけではなく、離職率と同様少々曖昧な部分があります。

それは「分母と分子をどうにでもできる」からですね。

「入社1年目の定着率」を出すことも出来ますし、「入社して5年間の定着率」を出すことも可能です。

そして、定着率を出す計算式はずばり、「100%から離職率を引いた数字」となります。

例えば入社後5年間の離職率を計算し、その結果が7.8%だったとしましょう。となると定着率は100%から7.8%を引いた91.2%となります。

どれだけ新人や中途採用をしているかわかる「入職率」

続いては「入職率」の説明に入りましょう。

「入職率」とは、一定の期間に新規で雇用した労働者の割合を示す数字です。この数字が大きいと、それだけ多くの人間を採用していると言えます。

計算式は実は「離職率」とほぼ同じで、

(一定期間の)増加労働者数 / 在籍労働者数 * 100(%)

となります。

こちらも期間が定められていないため少々曖昧で、例えば新人が多く入社してくる4月から5月にかけての1ヶ月間ですと、他の季節に比べてかなり入職率が高くなります。

なので入職率を見る場合、1ヶ月という期間ではなく1年や半年といった長めの期間から算出された数字を見たほうがいいでしょう。

決して1ヶ月単位のの入職率の数字が意味がないというわけではなく、転職活動においては参考になりづらいと言う意味です。

社員の平均的な勤続年数がわかる「平均勤続年数」

最後の説明は「平均勤続年数」です。これは「現在その会社に勤務している社員の勤続年数を平均したもの」です。

例えば従業員が5人の会社で、勤続年数がそれぞれ10年・7年・4年・3年・1年ですと、「(10+7+4+3+1)/ 5」となり、平均勤続年数は「5年」となります。

平均勤続年数が長ければ長いほど、長くその会社に勤めている人数が多く、逆に短ければ長くその会社に勤めている人は少なめということがわかる数字です。

となると、「やはり数字が大きい方がいい会社なのでは?」と思ってしまいます…が、長ければいい、というわけでもありません。

例えば事業が拡大し人材不足となり、積極的に雇用している会社であれば転職者や新規採用も多いためどうしても平均勤続年数は短くなります。

平均勤続年数が長いということはそれだけもう上が固まっているとも言えるので、転職してもあまり自分に大きな仕事を任せてもらえなかったり、なかなか昇進しにくい可能性もあります。

離職率や社員の平均年齢など、他のデータとあわせて総合的に判断するための数字と言えるでしょう。

離職率だけじゃなくて、他にも色々と見る数字ってあるんですね。

この数字をどう活用するといいんでしょう?

例えば離職率が低く、入職率も低くかつ平均勤続年数が長いデータがある会社は、一度入れば安定して勤務し続けられるいい環境でしょう。

しかし中途採用や新規入社は厳しいと言えます。

このように、複数のデータを総合的に見て、どのような傾向(成長)の会社か参考になりますよ。

面接で離職率を聞きたい時のポイントが知りたい!

転職を考えている、転職活動を行っている方の中には「転職を決意した要因は人間関係」ということも少なくないでしょう。

離職率が低い=それだけ人間関係が円満な会社、と捉えることも出来ますから、離職率が気になる!という方も多いですよね。

しかし企業データとして離職率がでていなかった場合、面接などのタイミングで聞くしかありません。

「でも、そんなこと聞いてもいいの…?聞いたら落とされない?」と不安になるのも事実!

そこで、「面接における離職率の質問」について知っておきたいポイントをまとめました。

面接で離職率のことを聞くのは「NG」ではない!が、直接的は嫌われる

面接で離職率について聞くこと自体は「NG」ではありません。実際、面接で聞いている方もいるようです。

しかし、直接的に「離職率はいかほどなのでしょうか」と質問した場合、面接官の印象は悪くなる可能性が高いです。

なぜなら面接はあくまで「会社側が職務・業務を任せるにふさわしい人物か」を見るための機会として設けられているものです(もちろん、面接を受ける側も会社を見極める大切な機会でもありますが)。

そのため離職率であったり、年収や給与、お休み(有給休暇は取りやすいか?など)に関する質問を直接的な言葉でしてしまうと、「この人はうちで働きたいというよりも、労働条件がいい会社で働きたいだけなのでは?」という印象を与えてしまいます。

もちろん労働条件は大切ですし、本当に求人情報通りの条件で雇ってくれるのか?など気になる部分も多いと思います。…が、直接聞くことで自分の印象をマイナスにしてしまうのは勿体無いことですよね。

言い方を変えて「ポジティブに」離職率に触れるようにしよう

とはいえ、聞かずにモヤモヤしたまま面接を終わらせるのも嫌!という気持ちもよくわかります。

離職率について質問するのはNGではないのに印象が悪くなるというのもどこか納得できない!という方もいると思います(笑)。

ですので、違う切り口で離職率を想像出来るような質問をするのがいいと言われていますね。

例えば「早く今活躍されている社員の方々に追いつきたいと思っているのですが、何年くらいのキャリアを積まれているのでしょうか?」など。

入社何年目で活躍しているのか、どれくらいのことを任されるようになるのか想像させるような質問をしつつ、在職年数も想像出来るような質問となっています。

他には「社内にてコミュニケーションを円滑にするために何か取り組んでいることはありますか?」といった質問もいいでしょう。

これは在職年数や離職率を判断する質問とは少々離れていますが、コミュニケーションに対する取り組みを何かしているということは、それだけ定着率を上げようと考えていると言えます。

面接時で聞くのが怖い…という時は内定後に!

面接時は婉曲表現を使い聞いてみたものの、やっぱりはっきり知りたい!という場合は内定後に聞くのがいいでしょう。

ただ、会社によっては離職率を教えてくれないところもありますので注意が必要です。

離職率でなくとも、平均の勤続年数を聞くという形でも十分ほしい情報は手に入るかと思います(短ければ離職率が高めでは?と想像出来るため)。

確かにハッキリ離職率について質問されるといい気分にはなりませんね。

条件面で悪印象になりにくい言葉や文章ってあるんでしょうか?

自分のことではなく、今面接先の会社で働いている社員のモデルケースを聞くやり方が一般的ですね。

自分と同じくらいの年齢社員の方はどれくらいの年収になるか?という聞き方ですと失礼になりにくいです。

あくまで数字!離職率に囚われずに考えて

離職率はどのような企業か判断する材料として有効なものであることは間違いありません。

ですが、離職率が高いから居心地が悪い会社とは言えませんし、そもそもの離職率の算出方法も企業によって違います。

数字だけを見ていると本当に自分が行きたかったと思える企業に行けなかった…なんてこともありえます。

あくまでデータのひとつとして考え、他のデータとも合わせて企業を判断するようにしましょう。