育休を男性が取るメリット4選!働きながら給付金をもらう方法も紹介

育休を男性が取るメリット4選!働きながら給付金をもらう方法も紹介

男性の育休取得は少しずつ増えているものの、働きざかりの男性が会社を休んで育児へ参加することに、抵抗を感じる人はまだまだ多いです。

しかし育休を男性が取得することで、さまざまな嬉しいメリットを得られます。

育児休業のしくみや制度を正しく理解することで、給料や仕事への不安を最小限に抑えることができます。

当記事では、育休を男性が取るメリット・デメリットについて詳しく紹介。

働きながら育児に参加できる方法も載せているので、育休取得に悩んでいる男性は、ぜひ参考にしてください。

育休を男性が取る最大のメリットは家族との時間が増えること

育児休業を男性が取得するメリットは、次のとおり。

育休を男性が取得するメリット

それぞれのメリットについて、詳しくみていきましょう。

男性の育休取得によってママとパパの関係性が深まる

産後の女性は妊娠・出産による、体の傷や疲労を回復するための時期を迎えます。

そんなとき、育休を取得したパパがいつもそばにいてくれるのは、ママや赤ちゃんにとって大変心強いです。

パパがすぐに協力できる状態なので、育児における夫婦のコミュニケーションも増えて、今までよりも、深い関係を築けます。

育児の大変さをパパが身をもって理解することで、ママへの理解力もぐっと深まりますよ。

男性の育休取得によってパパが子どもの成長を感じられる

パパが育休を取ることで、期間中はママと一緒に子どもの成長一つひとつを、間近で感じられます。

多くの父親は、仕事から帰ってきても赤ちゃんの寝顔しか見られず、ほんの一部分からでしか、子どもの成長を感じられません。

育休を取ることで、次のような我が子の成長過程を見届けられます。

男性が育休中に見られる子どもの成長

・首がすわる
・寝返りができる
・おすわりができる
・ハイハイができる
・つかまり立ちができる
・「パパ」「ママ」と言える

我が子の成長一つひとつの瞬間に立ち会えるのは、育休を取得したパパならではの特権です。

とくに0~1歳になるまでの成長はとても早く、短期間でたくさんの発見や喜びを感じられます。

子どもの成長を間近で感じられたときは、「育休取得して本当によかった」と、心から思える瞬間ですね。

男性の育休取得はママだけ取得するより多く育児休業給付金をもらえる

夫婦それぞれが育児休業を取得することで、得られるメリットは次のとおり。

夫婦で育休を取得するメリット
  • 給付金の受取りを2カ月延長できる
  • 給付率67%が最大1年間続く
  • パパが2回に分けて育休取得できる

夫婦で育休期間を上手く調整すれば、育児休業給付金の期間を延長したり、給付率を下げずにお金をもらえたりできます。

政府は男性も積極的に育児へ参加してもらうために、夫婦2人で育休取得した場合に利用できる制度を設けているのです。

夫婦2人の育休取得で利用可能な制度は「育児休業給付金とは?もらえる条件や申請方法をチェックしておこう」の記事で詳しく解説しています。

男性の育休取得でママとパパの社会保険料が免除される

育休中は給料が発生しないため、期間中の健康保険・厚生年金の保険料は免除されます。

免除を受けても、将来もらえる年金額を計算する際は、保険料を納めた期間として扱われることに。

健康保険や厚生年金の保険料は、支払われる給料によって金額が決定します。

どのくらい保険料が免除されるのか、全国協会けんぽの「平成30年度保険料額表」を参考に、概算してみましょう。

月給20万円の人が10カ月育休取得した場合
健康保険料 9900円✕10カ月=9万9,000円
厚生年金保険料 1万8,300円✕10カ月=18万3,000円

保険料の免除額は、計28万2,000円。

月給30万円の人が10カ月育休取得した場合
健康保険料 1万4,850円✕10カ月=14万8,500円
厚生年金保険料 2万7,450円✕10カ月=27万4,500円

保険料の免除額は、計42万3,000円。

月給40万円の人が10カ月育休取得した場合
健康保険料 2万295円✕10カ月=20万2,950円
厚生年金保険料 3万7,515円✕10カ月=37万5,150円

保険料の免除額は、計57万8,100円。

収入が高い人ほど、社会保険料免除による大きな節約効果を実感できますよ。

育休を男性が取るデメリットを最小限に抑えよう

「収入ダウン」「会社への影響」などのデメリットにより、本当は育休を取得したくても、なかなか実行できない男性は多いです。

育児休業のしくみや利用できる制度を知ることで、このようなデメリットを最小限に抑えることができます。

では育休による「収入ダウン」「仕事への影響」に対する、それぞれの解決策を見ていきましょう。

男性の育休による収入ダウンは給付金や児童手当でカバーできる

育休中は会社を休むことになるので、給料を一切もらえません。

子どもが生まれてから、ますますお金が必要になるため、収入の少ない状態がしばらく続くのは、とても不安ですよね。

ただ育休期間中は、給料をもらえない代わりに「育児休業給付金」が支給されます。

給付金は非課税扱いとなり、期間中の社会保険料も免除することが可能です。

そのため期間中は、育休前に支払われた給料の80%または、55%近くの給付金をもらえます。

また子どもが生まれてから、毎月支給される「児童手当」も育休中にもらえるお金のひとつです。

「育休中にもらえるお金はどのくらいなのか」ある程度把握しておくことで、少しでもお金に対する不安感を取り除きましょう。

育児休業給付金の金額や支給期間は「育児休業給付金とは?もらえる条件や申請方法をチェックしておこう」の記事で詳しく解説しています。

児童手当の詳細は、次の記事を参考にしてください。

職場に迷惑をかけず男性が育休を取得できる方法がある!

育児休業を取得する場合、月単位で会社を休む必要があります。

特に男性の場合は、仕事に影響が出るため、なかなか育休取得に踏み切れませんよね。

じつは育休申請後に、仕事を続けながら育児休業給付金をもらうという方法があるのです。

ただし育休中支払われた賃金によって、もらえる給付金は減額されます。

期間中に賃金が支払われた場合の支給額は、次のとおり。

育休中の賃金と育児休業給付金の支給額
育休中の賃金 支給額
賃金が賃金月額の13%未満※ 満額
賃金が賃金月額の13%~80%未満 (賃金月額✕80%)と賃金の差額
賃金が賃金月額の80%以上 支給されない
※給付率50%の場合は30%未満

では賃金月額30万円だった場合の、支給額を見ていきましょう。

月給30万円の場合の育休中の賃金と支給額
育休中の賃金 支給額
一切支払われない 賃金月額30万円✕67%=20万1,000円
6万円 賃金月額30万円✕80%ー6万円=18万円
24万円 支給対象外
※給付率67%、支給日数30日である支給単位期間の場合

支払われる賃金によって、給付金は減額されますが、育休中でも毎月数日もしくは数時間単位で働くことができます。

育休中の働き方について、あとでトラブルを起こさないためにも、会社側とよく話し合っておくことが大切です。

育休中に働くことが難しい場合は、フレックス制度や有給休暇を利用して、働きながら育児に参加する方法も検討してみましょう。

男性の育休取得についてもう一度考え直してみよう!

男性が育休を取ることで、得られる最大のメリットは、夫婦や我が子と過ごす時間を確保できること。

子どもが成長する瞬間を目の当たりにできたときは、大きな喜びや感動に包まれ、「育休を取得して本当によかった」と思えます。

しかし収入の低下や仕事への影響を考えると、なかなか育休取得に踏み切れない男性が多いです。

このような育休によるデメリットは、育児休業のしくみや制度を正しく理解することで、解決できることも。

会社を休み続けることに抵抗を感じる人は、働きながら育児に参加する方法を考えてみてはどうでしょうか。

「育休中に数日出勤する」「有給休暇やフレックス制度を利用する」など、働きかたを工夫して、家族と一緒に過ごす時間を少しでも増やしてみましょう。

※記載の情報は2018年12月現在のものです。
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