転職活動が有利な時期とは？実は人によって違う最適なタイミング！
今の仕事や職場に不満がある、という人は多いもの。「転職」の文字が頭をよぎることもあるでしょう。
ただ、すぐに転職する必要があるわけでもないなら、転職活動をいつ始めるか、そのタイミングが難しいですよね。
求人が多ければ、選択肢が多く転職しやすいとも思えますが、同じように考えるライバルも多いということ。それに、転職先は1つあればいいのですから、求人が少なくてもよい転職先が見つかる可能性はあるわけです。
転職活動によい時期、というのは、自分の状況によっても変わってきます。在職期間やボーナス支給時期、女性なら特に結婚や出産の時期などにも注目しておく必要があるのです。
この記事では、そんな転職活動の時期、タイミングについて解説していきます。
転職に有利な時期はあるのか？求人数や求人倍率との関係
全体的な傾向として、転職活動が有利に進められる時期があるのか、あるとすればいつ頃なのかを見ていきましょう。
求人数や採用人数が増えるのはいつ？
求人は、期の変わり目や退職・異動する社員が出やすい3月・4月あたりが多いのでは？と予想する人が多いのではないでしょうか。
企業が中途採用をするにあたっては、特に募集が増えるという決まった月はありません。
厚労省による「新規求人数」のここ5年ほどの数字を見ても、もちろん月ごとに上下変化はあるものの、例年この月が多い、少ない、といった顕著な違いはありませんでした。
新卒とは異なり、中途採用では定期的に募集するのではなく、欠員が出た場合の人員調整として採用することが多いことが主な原因と考えられます。
月ごとの有効求人倍率は影響する？
冒頭でも触れましたが、求人数が多いということは、選択肢が増えて転職しやすいように思えますよね。
ただ、月による変化について、どの月が倍率が高くなる、ということになると、それにも特に決まった傾向はありません。
年度末に向けて高くなる年もあれば、低くなる年もあるのです。
また、応募する人も増えれば、競争率も高くなります。
いつでも転職に向けて動けるように、経験やスキルを日頃から積み、いつまでに転職するか、どういう職場が理想的か、といったことを考えて準備しておきましょう。
そして、常に求人情報をチェックするなど、情報のアンテナを張っておくのがおすすめです。
転職準備を始めるなら時間が取れる大型連休に
転職活動はしたいけれど、毎日が忙しくてそんな時間はない、という人もいますよね。
忙しい人に特におすすめなのが、GWやお盆、年末年始といったまとまった休みに転職の準備を始めることです。
応募書類を書くにも、仕事のある日には落ち着いて書けなかったり、疲れてしまって上手く頭が働かなかったりします。
一般的に転職に必要な期間が「3カ月から半年」ということを考え、転職への目標時期に合わせて動き始めるのがおすすめです。
ところで、転職の準備って何をすればいいんですか？
自分はなぜ転職したいのか、転職理由をはっきりさせて、では何がしたいのか、何がどうなれば不満が解消できるのか、などを落ち着いて考えてみることです。
現職の状況によっては「転職しない方がいいタイミング」も
仕事などの状況によっては、転職するともったいない、というタイミングもあります。
- 昇進の話が出ているとき
- 資格の取得を考えているとき
- 勤続年数が短いとき
- 勤続年数がまもなく10年を超えるとき
それぞれ詳しく見ていきましょう。
転職するなら昇進した後の方が有利
「上司から昇進の話を匂わされている」「勤続年数やキャリア的に昇進できそうな時期だ」という場合、昇進してからの方が転職が有利になる可能性があります。
昇進して役職につくなどした場合、履歴書や職務経歴書に書くことでキャリアのアピールが可能に。昇給すれば、転職先に求める待遇の基準も高くできます。
ただ、昇進直後に辞めるのは現職の会社にも迷惑をかけますし、面接で語れるような実績がないと役職も名ばかりと見なされてしまうことに。
昇進して、ある程度の実績を上げてからの転職がおすすめです。
資格を取るなら在職中、場合によっては転職した後でも
資格と転職については、まず知っておくべきことがあります。
それは、「資格が転職に有利になるとは限らない」ということ。
資格がなければ働けない仕事を除き、転職ではまず資格より実務経験が重視されます。
それを知った上で、資格を取るなら、仕事をしながら勉強するのがおすすめです。もちろん、取得した資格は履歴書に書けますし、知識やスキルの証明となります。
もし難易度が高く取得に時間がかかる資格であれば、取れるまで転職を待つのではなく、「勉強中」ということを伝えて応募するのも1つの方法です。
また、転職先によっては、資格取得の支援制度があるところも。その場合は、転職を先に進め、転職後に取り組む方が経済的に助かることもあります。
よほど難易度の高い資格や日中の通学が必須な資格ならよいのですが、無職での空白期間は長いほど企業に与える印象が悪いです。
短期での離職はイメージがよくない
勤続年数が3年以内など短い人が転職活動をすると、忍耐力や適応力のなさを疑われ、採用してもまたすぐ退職してしまうのではないかと思われがちです。
特に、短い期間での転職を何度も繰り返している人は、書類選考の時点で落とされてしまう可能性も高くなります。
どうしても短い在職期間で転職したいなら、採用担当者を納得させられる転職理由が必要です。
ただし、新卒入社で3年以内で転職する「第二新卒」の場合は、その若さから将来の可能性や適応能力などに期待し、採用してくれる企業も数多くあります。
また、ストレスや激務で心や体に異変が起きてしまっているような場合には、短期でも気にせず転職を考えた方がよいでしょう。
勤続年数は失業保険の給付に関係するので要チェック
在職中に転職先を決めるなどの場合は問題ありませんが、退職してから仕事を探す場合は、すぐに見つからずに失業手当を受けることも念頭に置きますよね。
失業手当の給付という面では、勤続10年または20年のタイミングで、もらえる期間や日数が変わります。
| 被保険者期間 | 給付日数 |
|---|---|
| 1年未満 | 支給されない |
| 1年以上10年未満 | 90日 |
| 10年以上20年未満 | 120日 |
| 20年以上 | 150日 |
10年または20年を超えるか否かで、それぞれ30日も給付日数が違います。あと少しで被保険者期間が10年または20年になるなら、少し待って退職した方が手当は多く受け取れるのです。
新卒で10年だと30代なので転職市場でも需要は高めですが、40代・50代と高くなるにつれて、希望する条件に合う求人が少なかったり、転職が難しくなるという現実があります。
年齢が高い人は、転職先を決めることに集中した方がよいでしょう。
10年20年の人の話はおいといて、1年未満だと失業手当はもらえないんですか？
失業手当をアテにするなら、その点も合わせて考慮する必要がありますね。
ライフイベントから考える最適な転職のタイミングとは？
家の購入、結婚や出産などといった人生の一大イベントは、仕事にも大きな影響を与えるものですよね。
このようなライフイベントと転職の最適なタイミングを考えてみましょう。
自宅を購入するなら転職前に！
土地や家、マンションなどの購入を考えるなら、転職する前に必要な勤続年数をクリアして住宅ローンを組み、その後転職活動をすることをおすすめします。
家を購入する際には、住宅ローンを組む人が多いですよね。住宅ローンの審査に通るために必要とされる勤続年数は、短くても半年以上、もしくは1年～3年以上という金融機関がほとんどです。
そのため、転職直後や失業中に住宅を購入することは難しいでしょう。
転職先が見つかるまでに時間がかかることも考えて、在職中に転職を決めるなど、滞納せず返済していけるめどを立ててから転職に踏み切りましょう。
結婚を考えているときの転職は？
結婚を機に転職を考える人もいますよね。そして、それを機に新しく家を買うか建てるかしたいと考える人も多いでしょう。
転職するなら、女性は結婚の約1年前、男性は住宅ローンを組んでからがおすすめのタイミングです。
女性の場合、結婚の直後だと「すぐに産休・育休に入ってしまうのでは」と懸念されてしまう可能性があります。
男性の場合、先ほど説明したように転職直後には住宅ローンを組めない可能性が高いため、住宅ローンを組んで転職する方がベターです。
また、男性に限ったこととも言えませんが、結婚相手から転職を反対される可能性もあります。結婚前に話し合っておきましょう。
転職するなら出産前？後？
転職してすぐに出産することになっても大丈夫かな？と心配する人もいるでしょう。
出産前に転職し、1年ほど経て仕事の基盤をある程度作ってから出産に入るのがおすすめです。
労働基準法では、産前6週間（多胎は14週間）は女性が請求すれば、産後8週間は請求がなくても休暇を取れることになっています。
つまり、法律上は転職直後でも出産で仕事を休むことは可能。しかし会社としては、即戦力として雇った人が、仕事もままならないうちに長期休暇に入るというのでは困ってしまいます。
女性の場合、産後の健康状態も予測がつきません。産休明けで元気に復帰できればいいですが、そうでない場合もあります。
転職してすぐに出産を迎え長期間の休みを取ることは、自分にも周囲にも負担がかかってしまうのです。
しかし就業規則によって勤続1年未満の人などを育児休業付与の対象外としている企業も多いのです。
ただ、幼い子どもを育てながらの転職活動はなかなか大変なものですし、働ける時間が限られることもあります。転職の選択肢が狭まることも考えておきましょう。
ボーナスで損をしない転職タイミングとは？
どうせ転職するなら、現在の職場でも転職先でもできるだけ多くのボーナスがもらえるタイミングにしたい、と思いますよね。
まず、今の会社の賞与に関する規程がどうなっているのかを就業規則などで確認しましょう。
ボーナス支給時期は、6月と12月の2回という企業が一般的です。ボーナスの額を決める算定期間は、支給前の半年間というところが多いはず。
これを例にとると、ボーナスで損をしない理想的な転職スケジュールは次のようになります。
↓
きちんと引き継ぎ業務を行う
↓
7月（または1月）に退職
↓
8月（または2月）に転職先に入社
↓
12月（または6月）に転職先でボーナス支給
ただしこれはあくまで、転職前と後、どちらの会社も年2回、6月と12月にボーナスが出る場合の話です。
入社して半年間はボーナスを支給しない、などの規定がある会社も多いので、期待し過ぎもおすすめできません。
ボーナスの支給時期や算定期間は会社によって異なります。また、年2回支給されるところもあれば、年1回、3回のところも。ボーナスがない会社もあります。
その場合は、ボーナス支給日より前に退職の意思を伝えると、減額をされる可能性もあります。
転職後の会社のボーナス規程を知るのは難しいかもしれませんが、回数や月などは求人情報に掲載している会社も多いので確認しましょう。
もちろん、こちら側も社会人としての責任はしっかりと果たすべきです。退職意思を伝えた後は、出社しづらいからと休んだりせず、やるべき仕事はできる限りこなし、引き継ぎも万全に行いましょう。
キャリアや生活プランを考慮したタイミングで転職しよう
とは言え、いつが最適な転職のタイミングか、誰にでも共通な時期があるわけではないのが難しいところ。
業界の求人市場の状況や自分の今の立ち位置、結婚や出産などといった今後のライフプランなど、さまざまなことを考慮する必要があります。
ただ、転職で最も大切なのは、働きやすい職場、続けられる仕事を見つけることです。
金銭的な面でのタイミングにはこだわりすぎず、少なくとも最悪のタイミングを避けて動くことをおすすめします。
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